日本発「イベルメクチン」 インドがコロナ治療で感染者数減もWHO「反対」のナゼ
新型コロナの変異株の蔓延で感染爆発が起きていたインドだが、5月を過ぎてから、その状況に変化が生じている。各州が抗寄生虫病の特効薬「イベルメクチン」の本格投与に踏み切ってから、感染者数・死亡者数ともに減少に転じているのだ。イベルメクチンといえば、大村智・北里大特別栄誉教授が発見、開発し、2015年にノーベル医学生理学賞を受賞した抗寄生虫薬。効果が認められれば、日本で発明された薬が、ワクチン不足の世界を救うことになるかもしれない。こうしたインドの状況について、北里大学教授・大村智記念研究所感染制御研究センター長の花木秀明氏は期待をかける。【図】ペルーのイベルメクチン投与の推移
――イベルメクチンの本格投与に踏み切ったインドで、改善の兆しがみられています。インドは今、どのような状況なのでしょうか。
インドではほとんどの州で投与が進んでいる状況です。中には投与を見送っている州もあり、5月以降、投与を見送ったタミル・ナードゥ州では感染者数が増加を続ける一方、投与をしているゴア州では感染者数が減少しています。感染状況に大きな差が生まれているというデータが出てきました。
実はインドだけではなく、ペルーでも投与に踏み切った州は効果が出ています。イベルメクチンが投与された8つの州と、投与が遅れたリマ州とでは、発生数と死亡者数に歴然とした差があります（グラフ参照）。投与後は、新規感染者が10分の1から15分の1まで減少したのです。その後に大統領が変わって、ペルーでは投与しない方針に転じましたが、再び感染者数が急増し、元の木阿弥になってしまいました。
――ほかに効果が表れた国はありますか。
アフリカ諸国です。元々、イベルメクチンのコロナへの効果が注目される端緒になったのはアフリカでした。アフリカは医療体制が整っていませんが、国によっては感染者数が思ったほど増えていない。細かく見ていくと、イベルメクチンを配った国は感染者が少なく、配っていない国は感染者が多かったのです。
数字で示すと、アフリカで「投与ありの国」の感染者数は、10万人当たり131人で、「投与なしの国」が925人。死亡者数は、投与国が10万人当たり2.1人で、投与していない国は28・4人と、13倍以上の開きがあります（馬場錬成先生のデータ）。差は歴然です。
――これらの数字は、イベルメクチンの効果と捉えて間違いないでしょうか。
インドやペルーでもアフリカと同様のデータが出ていますので、これを偶然ととらえるには無理があると思います。北里大の研究チームでは、それなりに効果があるだろうとみています。
実は日本でも、独自の判断でイベルメクチンをコロナの治療に使っている医師は一定数いて、データを取ってくださっています。イベルメクチンを投与すると、解熱効果や肺の状況が改善するといった臨床データが出てきました。そうした点からも、効果はあると捉えています。ただし、「効果がある」と言うと、100％の患者さんに効くと思われがちですが、薬というのは通常、80％ほどに効果がみられたら、十分効いたとされるものです。イベルメクチンも100％ではないですが、その範疇には入っていると思います。
――世界では急ピッチで治験が進められているようですが、現在の状況についてうかがいたいです。
現在、世界各国の56カ所で臨床研究が行なわれていて、投与された患者さんが1万8000人ほどいます。軽症患者に投与する早期治療は、78％に改善効果が見られました。予防投与では、85％の人が改善。死亡率の改善も74％でした。それら臨床研究をもとに出した平均値なので、このデータをもってまったく効かないという考えには、到底いたらないです。
これまでの臨床研究は発展途上国ばかりでした。途上国のデータだからといって認めない先生方もたくさんいらっしゃいますが、改善したというデータがこれだけ多く集まっている以上、そのデータを無視するわけにはいかないと思います。
――改善データがありつつも、新型コロナの治療にイベルメクチンを使うことには、反対意見も一定数見られます。世界保健機関（WHO）も治験データが不足していることなどから、投与に慎重論を唱えています。
イベルメクチン投与に反対する一番の理由は、先進国が出した治験データがないということ。ですが、人が次々と命を落としている有事の中で、「EBM（根拠に基づく医療）が必要だ」と言って何千人何万人のデータを要求するような考えはおかしいと思っています。
公的機関としては、そういう方針をとらざるを得ない面はあるのかもしれませんが、本当に救命を考えるのであれば、発展途上国のデータであっても人に投与した結果が出ているのですから、それを素直に評価していただきたいです。薬は本来、80％が効けば十分とされるもの。残り20％を持ち出して効かないと言われてしまったら、ほとんどの薬は効かないことになってしまいますよ。
今はイタリア・イギリス・日本・フランス・アメリカなど、先進国も治験を開始しています。今後先進国の結果がオープンにされれば、反対する一番の理由がなくなってしまうので、情勢は変わってくると思いますし、効く使い方が明らかになってくると思います。
――本来、抗ウイルス薬として開発されたものではないイベルメクチンの使用については賛否両論の議論がなされています。イベルメクチンに期待をかける研究チームの一人として、望まれることはありますか。
専門家が使用に対して批判するのであれば、科学的な検証でもって批判していただきたいです。科学的な根拠をもって批判をするためには、世界的に評価されているデータを見なければいけませんから、これだけポジティブなデータが集まっている以上、科学的な否定は難しいと思いますよ。
これだけの改善効果が出ていながら、WHOやCDCが言っているからという理由だけで反対するのは、もうやめていただきたいです。世界的な権威であっても、コロナにおいてはよく判断を間違えています。WHOは以前、マスクは要らないという方針をとっていましたが、今は一転してマスクが重要だと言っています。今はイベルメクチン投与に反対していますが、そのうち変わるかもしれません。この新型コロナはまったく新しい疫病なので、権威主義に依存せず自分で調査し考え臨機応変に対応しないといけません。
――インドは本格投与に踏み切りましたが、日本の状況はいかがでしょうか。
現在は権威側が足踏みしているので、医師が独自の判断で処方しているような状況です。イベルメクチンの使用については、最終的に医師の裁量と患者の同意があれば処方することは可能です。兵庫県尼崎市にある長尾クリニックでは、自宅療養者約300人に投与していますが、死亡者は現時点で一人も出ていないそうです。でも、そういう先生は「ちゃんとしたEBMがないのに治療を行った」と言われ、批判を受けてしまうのが現状です。
――副作用については。
これまでに37億人に投与していて、今でも年間3億人が投与しています。安全な薬と思っていただいて大丈夫です。あえてリスクを挙げるなら、経口なので、肝臓にある程度の負担がかかることでしょうか。これは仕方のないことだと思います。今のところ日本で、肝臓に重篤な副作用が起きたという事例は聞いたことがありません。
――国が早期に医薬品を承認する「早期承認」を受けるという選択肢もありますが、これについても見解をうかがいたいです。
現在、立憲民主党がイベルメクチン承認を後押しする議員立法を準備しています。イベルメクチンだけが対象ではなく、既存薬で効くものがあれば使えるようにしましょう、という法案です。ぜひ超党派で議論してほしいと思います。
――現在の制度でも医師の判断で処方が可能ですが、早期承認が下りることで、なぜ普及が進むのでしょうか。
早期承認が下りることで、医師の免責事項ができます。今は医師の独自の判断で処方しているので、万が一副作用が出た場合は、その賠償を医者がもたないといけません。早期承認されれば、何かあった場合も保険で適用されるようになります。
法案が通れば、処方する医師は一気に増えると思いますし、自宅待機者やホテル療養者にも安心して配ることができるようになります。現状では38度以上の熱があってもカロナールしか配られず、医療放置に近い状態が続いていますが、抗ウイルス効果が認められれば、お医者さんだって配りたいはずです。そもそもイベルメクチンは厚生労働省の「新型コロナウイルス感染症COVID－19診断の手引き」に記載されている治療薬です。
――イベルメクチンを個人輸入されている方も増えているようですが、この状況についてはどうみていますか。
個人輸入は、個人の権利なので侵害はできません。それよりも、国が個人輸入しなければいけないような状況を作ってしまっていることが問題です。輸入する人たちも、なるべくそんなことはしたくないし、自分の身を守るためにどうしようもなくやっている。クリニックで医者の管理下で処方されるようになれば安心ですし、個人輸入はしなくなります。
――イベルメクチンの普及が進まないことについて、課題を教えてください。
残念なことに、イベルメクチン自体、まだまだ知名度が低いんですよ。アビガンと比べると雲泥の差です。もともと駆虫薬なので、新型コロナに効くという認識がない。コロナの治療なのにどうして虫下しの薬を飲ませるのかと、抵抗を抱いてしまう人も多いのです。私がツイッターなどで積極的に発信活動をしているのも、イベルメクチンを知ってもらうためです。早く世に知られて、コロナ禍を収束させる一助になることを願っています。
（構成＝AERA dot.編集部・飯塚大和）
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